起業ログTOP > 法人ITサービス一覧 > 法人ギフト
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会社を経営していると、様々なシーンで贈り物が必要となりますよね。取引先や日頃お世話になっている会社へはもちろん、顧客に対して行うキャンペーン時にも贈り物が必要になるでしょう。
そんな時におすすめしたいのが、法人ギフト。
贈る側にとっても受け取る側にとってもたくさんのメリットがあり、手軽に活用できるツールです。
今回はたくさんの法人ギフトの中からおすすめの12選を紹介します。ぜひ参考にしてください。
このページの目次
画像出典元:「デジコ」公式HP
デジコは、受け取った方が使用しやすい法人ギフトです。Amazonギフト券を始め6,000種類以上のラインナップがそろっており、ユーザーの属性に捉われることなく、ギフトが送れます。
1円から交換できるWeb上でアクセスするだけで好きなものへと交換できるため、送りやすく使いやすいデジタルギフトです。
・Web完結
・1円単位で送れる、使用できる
・ギフト料金の後払いが可能
・トータル交換商品6,000以上
初期費用:0円(導入費用0円 管理費0円)
月額費用:デジコ発行総額(額面×枚数)+発行手数料(デジコ発行総額×10%)
利用のない月は0円です。
*2020年11月30日までの期間限定で初回手数料無料キャンペーン実施中(先着30社限定)
3ステップで使用できる簡単で便利なデジタルギフトQUOカードPay。
個人情報・クレジットカード情報・銀行口座不要のため、簡単かつ安心・安全に利用できます。アプリなしでも使用できますが、専用アプリをダウンロードするとより便利に使用できる法人ギフトです。
・アプリなしで1タップで使える
・現金併用可能
・専用アプリ
・複数の残高合算可能
基本額面は50円、100円、200円、300円、500円、1000円。
50円から100,000円の範囲で、1円単位での設定も可能です。
画像出典元:「EJOICAセレクトギフト」公式HP
EJOICAセレクトギフト(イージョイカ)は、全国規模の店舗やネットショップで使える電子マネー等が17種類あり、ターゲットに合わせたオリジナルギフトのカスタマイズが可能です。
あらゆるユーザーに対応できるよう豊富な商品がそろっており、様々な使い方ができる法人ギフトです。
・ギフトIDオンデマンド(GIO)
・メール配信サービス
・オリジナルカードサービス
詳細はお問い合わせが必要です。
画像出典元:「giftee for Business」
giftee for Businessは、キャンペーン・アンケート・自社SNS登録等の集客を目的とする販促活動を行う際や、社内従業員向けに福利厚生の一部としてインセンティブを渡す際に重宝するサービスです。
バリエーションに富んだ商品をURL化してデジタルギフトとして贈ることができます。
料金体系は2種類です。
※商品代金10万円未満の場合は、発行手数料が異なります。詳細については問い合わせが必要です。
画像出典元:「Anny」
来店ノベルティ・キャンペーン景品・お歳暮ギフトなど、ギフトをまとめて探す際に有効活用できるサービスです。
どんなギフトを選んだらいいか悩んだ時には相談可能。コンシェルジュからギフト候補リストを1営業日内に受け取れます。
ハイセンスなラインナップが特徴なので、取引先への贈り物で競合会社と差をつけたい企業におすすめのサービスです。
画像出典元:「dgift」
キャンペーン施策における顧客情報の収集や、来店促進に課題を抱えている会社におすすめです。
dgiftのマーケティングデジタルギフトを活用すれば、アンケート数・回答率の向上アップを図れるでしょう。
目的に合わせてアンケートをカスタマイズできるので、正確な情報を取得しターゲットを絞った的確なアプローチが可能になります。
初期費用は無料です。
ギフト代金とギフト発行手数料が掛かりますが、詳細はお問い合わせをする必要があります。
画像出典元:「選べるe-GIFT」
ユーザーへのキャンペーン品や企業へのあいさつ代わりなど、幅広く活用できる景品を保持しておきたい企業に適しています。
配布スタイルをカードタイプとメール送信タイプで使い分けできるので、様々なシーンで活用できるでしょう。
画像出典元:「Biz cotoco」公式HP
キャンペーンやイベントで金券やギフト券を配布しているなら、Biz cotocoの利用をおすすめします。
金券の管理を大幅に削減できます。
ギフトは、送りたい商品をURL化してSNSやメールで送信するだけ。100種類以上あるメッセージカードも同封できるため、味気ないギフトにならず、気持ちも一緒に届けられます。
100円から5,000円まで、様々なギフトが用意されているので、一度確認してみてはいかがでしょうか。
実施料金として商品単価 × 送信数が発生します。
初期コスト・運用費用はかかりませんが、実施料金の8%の発行手数料が必要です。
画像出典元:「TOPPAN GIFT CARD」公式HP
新規顧客の獲得・来店促進・アップセルにつなげるための法人ギフトカードソリューションです。
ギフトとして、プロモーションツールとして、自社ブランドのハウス電子マネーとしてなど、様々な使い方が可能です。
サーバー管理型のため少ない負担で管理できることに加え、凸版ブランドに裏打ちされた絶対的な信頼が魅力です。
画像出典元:「SB Gift」公式HP
メールやDMにバーコードを添付して簡単に送付できるデジタルギフト・商品を直接お客様に届ける配送型電子ギフト・お客様が欲しいものを自由に選べるULTRA GIFT・店舗独自のモバイルクーポンを発行できるサービスなど、多くのサービスが揃っています。
プレゼント送付のための個人情報を持ちたくない企業・キャンペーンの企画提案から依頼したい企業におすすめです。
画像出典元:「Giflet」公式HP
キャンペーン景品やアンケートの謝礼・ポイント交換などの管理工数を削減できるサービスです。
100円程度の少額のギフトを大量に送りたい企業に向いています。
交換できるギフトは、店舗で使えるギフト・webサイトで使えるギフトのどちらも選択可能です。
画像出典元:「ネットマイル デジタルギフトサービス」公式HP
200種類以上のギフトから選べるデジタルギフトサービスです。
贈られたネットマイルギフトを、お客様がポイント交換サービスネットマイルで好きなギフトに交換できるスタイルです。交換するには、送られてきた14桁のコードを入力するだけなので、簡単です。
ギフト1つから発注でき、最短2営業日で届くので、使い勝手が良いサービスだと言えるでしょう。
法人ギフトとは、会社が主体となって贈るギフトのこと。
取引先の会社へ贈る慶弔用途のギフトをはじめ、顧客向けにセールスプロモーションやキャンペーンを行う際のポイントやギフト券も法人ギフトの1つです。
社内の福利厚生としても利用でき、幅広い活用方法があります。
法人ギフトは、ギフトを送る相手が主に法人なのか、個人なのかによって選ぶツールが変わるため、利用目的を明確にすることが重要です。
また、福利厚生としての導入なのか、キャンペーン実施のための導入なのかによっても最適なツールが変わります。
自社では法人ギフトをどのような形で使用していくのかを、まずは明確にしてください。
法人ギフトツールの中には、専門の知識を持つコンシェルジュに送付するギフトや実施するキャンペーンの悩みを相談できるものがあります。
初めて法人ギフトを利用する際や、どんなものを選んだら良いか分からない時は、コンシェルジュがいると安心です。
どのような利用目的で法人ギフトを使用するのかを明確にしたら、コンシェルジュ対応が必要かどうかも見極めましょう。
法人ギフトのツールを選ぶ際に欠かせないポイントの1つが、ギフトの種類です。
ツールを選定する際には交換できるギフトのラインナップ数をはじめ、電子マネー・花・コンビニ商品・コーヒーチケット等といった種類の豊富さをチェックしておくことがおすすめです。
相手によって贈るものを変える必要があるため、できるだけギフトのラインナップが豊富なツールを選ぶようにしましょう。
一見活用できる範囲は限られているように感じる法人ギフトですが、実は様々な用途があります。
以下に具体的な活用例をご紹介します。
・福利厚生
・キャンペーンの景品送付
・来店促進
・ポイント交換
・アンケートのお礼
・SNSフォローや拡散のお礼
・得意先へのお中元やお歳暮
・冠婚葬祭(対社員・対得意先問わず)
・社内研修や勤続年数に応じた社員へ対するインセンティブ
法人ギフトは少額から利用できるため、社員のモチベーションアップに活用している企業もたくさんあります。
ぜひ、自社に合った使い方を探してください。
法人ギフト最大のメリットは、ギフト選びに悩まなくて良い点です。
個人に贈る場合は、ある程度相手の好みが分かりますが、相手が法人となると何が喜ばれるのか分からないことも多々あるでしょう。
法人ギフトは、送る目的(お祝い・弔事など)やギフトのカテゴリー・人気ランキングなどで品物を検索できるので、迷うことなく最善のギフトを選べるでしょう。
もちろん、送られた側が自由に好きなものを購入できるポイントやギフト券も多数用意されています。送られた側がポイントの交換先を自由に選べるシステムもあり、非常に柔軟性が高くなっています。
ギフトの選定から送付まで、すべてをWeb上で済ませられるツールがほとんどのため、簡単にギフトを贈れます。
また、ギフトを贈る際に個人情報を得たり、ギフトの管理や送付をしたりといった手間がないため、余計な作業やコストを極限まで削減可能。
業務が煩雑な時期でも社内のPCから簡単に手続きでき、個人情報漏洩のリスクも負う必要がないことは大きな魅力です。
従来の方法で顧客に対してキャンペーンギフトを贈る場合、社内で個人情報を収集し、管理する必要がありましたが、法人ギフトを導入するとこれらの作業を省けます。
法人ギフトのツール内で個人情報を一括管理できるようになるため、データをすぐにマーケティングへ活用できるのです。
マーケティング活動もスムーズになるでしょう。
とても便利な法人ギフトですが、導入することで例えばこれまでギフトを送付する時に添えていた送り状がおろそかになったり、ご挨拶自体を省いてしまったりすると自社のイメージを下げてしまう可能性があります。
効率化できる部分とできない部分とを見極めて、上手に活用してください。
受け取った相手が好きなものを選べるメリットがある法人ギフトですが、ケースによっては誠意が伝わらない可能性があります。
ギフトを贈る相手の好みや欲しいものを把握している場合、何にでも交換できるポイントやギフト券を贈るよりも、事前に選定したものを贈った方がこちらの想いを丁寧に伝えられることもあります。
受け取るギフトを相手任せにすることが、デメリットにもなるケースもあるため、ギフトの選定は心を込めて行いましょう。
贈る側にとっても、受け取る側にとっても、たくさんのメリットがある法人ギフト。
取引先へのギフトはもちろん、顧客への景品・情報収集時のお礼・社員への福利厚生など、使い方は様々です。
ぜひ活用されることをおすすめします。
画像出典元:O-dan